令和4年12月に、政府は原則42万円支給していた出産育児一時金を50万円まで増額する方針を発表いたしました。さらに厚生労働省社会保障審議会でも改正案が了承されています。それに伴い令和5年度の国会へ改正法案が提出され、出産育児一時金の増額方向で最終調整に入っています。
今回の出産育児一時増額の背景には、令和3年の分娩費の全国平均が約46万３千円（個室料や産科医療保証制度掛け金は除く）となり、一時金では分娩費を上回り患者様負担が大きくなっていること、令和5年4月から「こども家庭庁」を発足することなどを考慮していると考えられます。今回は、そんな出産育児一時金についてお知らせしたいと思います。

出産育児一時金制度とは、こどもを出産した時にかかる費用を、加入している公的医療保険から受け取れる制度のことをいいます。出産は病気や怪我に含まれていないため健康保険の適用外となり、出産育児一時金がない場合40万円〜50万円ほど患者様負担となります。
そこで出産費用軽減を目的として、公的医療保険（健康保険、国民健康保険、共済など）から出産時に支給されるのが出産育児一時金です。加入している医療保険はそれぞれ異なっていたとしても、法令により出産育児一時金を支給することが決まっているため、どの医療保険に加入していても支給を受けられます。
現在の支給額は、１児の場合42万円（双胎など多胎の場合はその人数分）となっています。

出産育児一時金は、平成5年に創設されて以降、数年おきに改定されています。時系列で、改定の内容をご案内させて頂きます。

〇平成5年　出産育児一時金を創設（支払金額30万円）
　初めて出産育児一時金というものを支給すると、国が決定しました。それまではいわゆる出産育児一時金は「分娩費」を24万円、「育児手当金」が2,000円を支給するというものでしたが、これらをひとつにまとめ、30万円支給することとなりました。支給額の想定内訳は、「分娩介助料」26.4万円（平成5年平均額）、「出産前後の健診費用」2.7万円となりました。

〇平成12年　医療費保険制度改革をするも30万円のまま増額せず
この時点で平均分娩料が30万円、健診費用が3.6万円と出産育児一時金として全額負担できていないことは明確だったのですが、保険財政への影響を考慮し増額とはなりませんでした。

〇平成18年　出産育児一時金を35万円に増額
平均分娩料が34.6万円であることから、分娩料が35万円へと引き上げられました。

〇平成20年　後期高齢者医療制度の創設を行うにあたり仕組みの変更
後期高齢者医療制度の創設を行い、それに伴い全世帯が負担するのではなく75歳未満のみで負担をする制度に変更されました。

〇平成21年1月　出産育児一時金を一時的に３８万円に増額
産科医療補償制度の創設に伴い、支給額に産科医療補償制度の掛け金3万円を上乗せして一時的に38万円に増額されました。

〇平成21年10月　出産育児一時金を一時的に42万円に増額
平均出産費用が39万円であることから、産科医療補償制度の3万円を加えて一時的に42万円に増額されました。またこの年に、出産育児一時金の直接支払い制度も開始となりました。
※直接支払い制度とは、健保保険組合から直接出産された医療機関に出産育児一時金を支払う制度です。医療機関への支払額は出産育児一時金を上回った金額のみとなり、多額の出産費用を用意しなくてよくなりました。

〇平成23年　出産育児一時金を永続的に42万円に増額
一時的ではなく、永続的に出産育児一時金が42万円とすることが決定されました。

〇平成27年　出産育児一時金42万円はそのままに本人負担を軽減（39万円→40.4万円）
産科医療補償制度の掛け金が3万円から1.6万円に引き下げられましたが、出産育児一時金の総額は変わらなかったため、その分本人負担軽減を目的と実質1.4万円の増額となりました。

〇令和4年1月　出産育児一時金42万円はそのままに本人負担を軽減（40.4万円→40.8万円）
産科医療補償制度の掛け金が1.6万円から1.2万円に引き下げられましたが、平成27年同様に出産育児一時金の総額は変わらなかったため、その分本人負担軽減を目的と実質0.4万円の増額となりました。

出産育児一時金の対象者は、健康保険等（健康保険、国民健康保険、共済など）の被保険者とその被扶養者で、妊娠85日（妊娠4ヶ月）以後の生産（※）、早産、死産、流産、人工妊娠中絶の方が対象となっております。
そのため、妊娠4ヶ月以降であれば早産、死産、流産、人工妊娠中絶などの場合でも出産育児一時金を受け取ることが可能です。また出産方法も経膣分娩・帝王切開のいずれでも受け取ることができます。
※生産とは、「しょうさん」と読み、子を産むことを意味します。

令和5年2月時点での出産育児一時金の支給額は、1児に対して42万円（本人支給分40.8万円+産科医療保証制度掛け金1.2万円）となっています。
ただし、産科医療補償制度に加入していない医療機関で出産した場合は、40.8万円、在胎週数22週未満の分娩の場合の支給額は40.8万円となっています。

出産育児一時金の支給方法は、3通りあります。

直接支払い制度は、被保険者を介さずに医療機関が直接健康保険組合等に請求支払い手続きを行います。健康保険組合等から直接医療機関へ支払いを行なってもらえるため、健康保険組合への手続きなどが簡易的に済む方法です。
申請は、保険証を提示して医療機関が準備した直接支払い制度の書類に必要事項を明記するだけで申請手続きは完了します。
直接支払い制度は出産費用が４２万円以下の場合、手出しで支払いをする必要がなく被保険者は現金を準備する負担が軽減するという点がメリットと言えます。現在、最も多く行われている支払方法がこちらです。

受取代理制度は、本来被保険者が受け取るべき出産育児一時金を医療機関が代理で受け取り、出産費用を減額した分を被保険者が支払う方法です。つまり被保険者の代わりに医療機関が一時的に出産育児一時金を預かり、出産費用に充てるという仕組みです。
直接支払い制度と受取代理制度は似ていますが、小規模届出医療機関（診療所・助産所など）では受取代理制度のみの対応となっている場合があります。
　申請は、被保険者は出産予定日の1ヶ月前までに保険者の事業所に受け取り代理用の出産育児一時金等支給申請書を提出する必要があります。

出産費用を自己負担で全額支払った後に、健康保険組合等に手続きを行い還付を受ける方法です。出産に向けて事前にまとまった金額を準備しなくてはならない点に注意が必要です。
申請は、保険者指定の申請用紙・直接支払い制度等を利用していない旨の医療機関の同意書・出産費用の明細書を準備し、健康保険組合等と市役所に提出を行います。

＊ワンポイントコメント＊
どの支払い方法を選択しても出産費用が出産育児一時金より下回った場合は、差額を受け取ることができます。手続きの方法は医療機関もしくは加入する健康保険組合等に問い合わせてみましょう！！

これまでの出産育児一時金は、それぞれが加入する健康保険組合や国民健康組合から保険料が支給されていました。厚生労働省は、今後はすべての世代で子育てを支える方針として、75歳以上の後期高齢者からも一時金にかかる費用の一部を負担してもらう仕組みに変更していく予定です。
金額も現在の平均分娩費に合わせて４２万円から５０万円まで増額し、産科医療補償制度の掛け金変更による以外の増額としては平成２１年（２００９年）以来の１４年ぶりの改訂となります。
今回の改定では、75歳以上の後期高齢者からも一定の財源（約７%）を出産育児一時金に当てる仕組みに変わる点が大きな変化だと言えます。少子高齢化が深刻な日本にとって、まずは一歩変革したというところでしょうか。

これから詳細の発表があると思いますが、令和５年４月１日より施行予定になっています。

新型コロナウイルス感染症の影響もあり、日本の出生数は将来人口予定より7年も早く減少し、人口減少や少子高齢化が加速して、危機的状況であると感じています。
出産育児一時金増額に関しては、「出産に対しての保証はありがたいが後の育児の方が金銭的に大変なんだけどな、、、」という声も聞こえてきそうですが、これから妊娠出産を控えている妊産婦さんにとっては国として補償の充実を図った良いニュースだと思っています。
岸田首相は、「従来とは次元の異なる少子化対策を実現する」と表明されていますので、今後も出産、子育てがしやすくなる取組が図られることが期待されます！

今や働く女性は日本でも当たり前になってきており、それに伴い働く女性の多くの方には生理痛やＰＭＳ（月経前症候群）など婦人科系の悩みを抱える方が増えてきています。日本医療政策機構によると、働く女性の婦人科受診率は２割と先進国の中で群を抜いて“低い”というのが現状です。未受診の理由は、「健康なので行く必要がない」と思っている方が多いようです。
女性にとって毎月当たり前にくる生理は、健康状態を毎月教えてくれるサインのひとつです。何かしらのトラブルはそのまま放置せずに、婦人科に相談することが将来の妊孕性（にんようせい）を守るため、また健康を維持するためにもとても大切になります。しかしながら、婦人科に行くのには気が引ける、どこに行ったらよいか分からいないというような声をよくお聞きします。婦人科疾患においても「もう少し早く来てもらえれば」ということは多々あります。そのため、今日は婦人科の選び方や受診するときのポイントについて、お伝えしたいと思います。

①診察してもらいたい内容に特化している医療機関を選ぶ
婦人科といっても、患者様の都合や医療機関側の体制によって内容が変わります。そのため不妊、乳がん、ピル、更年期障害、未成年、その他一般婦人科に分けてご紹介致します。

＜不妊治療希望の方＞
例えば不妊治療も視野に入れた婦人科を探している場合は、女性と男性両方の不妊検査ができる病院をお勧め致します。不妊の基本的検査は、女性は基礎体温測定、超音波検査、内分泌検査、性病検査、卵管疎通性検査、経管因子検査などがあります。そのうちどれかひとつでも異常が潜在していると妊娠しにくくなる可能性があるため、全身を検査できる病院を選ぶ方が良いです。

また男性の不妊検査は、精液検査と泌尿器科的検査があります。そのうち精液検査は、不妊治療に特化している施設であれば婦人科でも検査ができる医療機関が多いです。不妊治療の原因は女性も男性も同確率であるため、両性の検査ができる医療機関を選ぶことで一つの医療機関で検査が完結するのでお勧めです。

＜乳がんの検査希望の方＞
乳がんは婦人科で診てもらえる場合もありますが、基本的に乳腺科となり別の診療科になります。そのため婦人科や産婦人科ではなく、乳腺科がある医療機関を選ぶのが良いです。また健診センターでも乳がん検査を受けられる医療機関がありますので、検診センターも候補になります。

また乳がん検査は定期的に受診してゆくのが望ましく、通いやすい所を選ぶのもポイントです。また検査にはマンモグラフィーと超音波（エコー）があり、それぞれ得意な対象が異なっており医師の判断で使い分けたり併用したりします。そのためどちらか片方の検査が受けられるのではなく、両方の検査ができる医療機関を選ぶこともポイントです。

＜ピル処方希望の方＞
避妊のためにピルが欲しい、生理痛やＰＭＳ（月経前症候群）の治療でピルが欲しいという方は、３ヶ月に１回は通っていただく必要があるため、通いやすさを最重視している方が多いようです。

自宅もしくは勤務先から通いやすい場所にあることや、できればお住まいの市町村にある医療機関がお勧めです。ピル処方の時には子宮頸がん検査が必要になるため、自治体から１〜２年に１度届く子宮頸がん検診のクーポンが使える病院を選ぶ方が、コストを抑えるためにも良いと言えます。

＜更年期障害の方＞
更年期障害の悩みで婦人科を受診する際には、ホルモン補充療法以外にも漢方を処方できる病院かどうかも視野に入れると良いです。更年期障害の治療は難しく、ホルモン療法で乳がんのリスクをあげるなどデメリットもあります。リスクを最低限抑えながら更年期障害の治療をしたい方におすすめなのは、漢方による体質改善治療です。より選択肢を広げるためにも両方の治療が選べる医療機関をお勧めします。

＜未成年の方など＞
未成年など若年の方の婦人科受診も、もちろんどの医療機関でも受け付けています。アフターピル処方や生理の相談など、内診無しで対応してもらうことも可能だと思います。心配であれば親御さんやパートナーの方などと一緒に受診することも可能です。一人で悩まずに何か心配なことがあれば、一度受診しましょう。

＜その他一般婦人科の方など＞
不正出血、腹部の痛み、生理異常、かゆみ・おりもの異常など、婦人科疾患全般的に婦人科又は産婦人科を標榜している医療機関で相談が可能です。婦人科疾患も早期発見が早期治療につながりますので、信頼できるかかりつけの医療機関を決めておくことが大事です。必要な検査がその医療機関にない場合は、近隣の検査体制が整っている医療機関と連携して検査が可能ですので、気軽に相談できる医療機関を持っておくことがポイントです。

②女医の有無で決める
婦人科は内診が必須の診療科になるため、女医の方が緊張しない方もいらっしゃると思います。女医が勤務している医療機関であれば、最初に女医希望とお伝え頂くと診察も内診も女医が診察して頂けると思います。医療機関によっては常に外来に女医がいないケースもありますので、事前にホームページなどで女医の外来診察があるかを確認して受診すると良いでしょう。

婦人科は、女性であれば何歳からでも相談が可能です。また体調不良があるのに他の診療科を受診しても原因不明である場合など婦人科疾患が隠れている場合もありますので、そういった時は婦人科でも調べて頂くのが良いです。

＜２０代の方の特徴＞
２０代は不健康な食事や睡眠不足など無理をする方が多く、それでもなんとか若さでカバーしていることがあります。しかし水がコップから溢れ出すようにストレスも許容値を超えると突如身体の不調が現れることがあります。
また痩せ型の女性が多く、慢性的な栄養不足の方も多いです。そのため生理が止まったり、生理痛が重く薬を飲まないと立っていられなかったり、そのほかにも生理前の肌荒れやイライラに悩んで相談に来る方もいます。

＜３０代の方の特徴＞
３０代は、２０代のときの無理が著明に現れる時期です。生理不順、不妊、ＰＭＳ（月経前症候群）など婦人科の疾患患者さんで一番多い世代ではないでしょうか。妊孕性（にんようせい）を考慮すると、より早い段階で治療をした方が良いです。何か気になる症状があればまずは相談にだけでも婦人科にかかるようにしましょう。早期発見、早期治療がポイントです。

＜４０代以上の方の特徴＞
４０代以降になると健康障害や更年期など、女性ホルモンが減少することに伴う相談が多くなります。甲状腺ホルモン疾患なども増えてくる時期で、最近疲れが取れない、気分が落ち込むなど何か心配なことがあれば相談下さい。

＜ご高齢の方の特徴＞
ご高齢の方は子宮脱やおりものの悩み、かゆみなどで受診する方が多いです。そのほかにも全世代における膀胱炎なども婦人科で治療します。

以上のようにいろいろな世代の方が受診するのが婦人科です。外陰部の悩み等は他の人に相談しにくいものですが、婦人科はそのような方のためにある診療科です。女性の悩みに一番近しい診療科ですので、安心して相談してみて下さい。

今は予約の方法としては電話予約以外にもインターネット予約、LINE予約などいろいろな方法がありますが、どの方法でも予約時に伝えるべき項目は同じです。また最近では医療系のポータルサイトからも特定の医療機関の予約ができるようになっています。但しポータルサイトに公開されている予約枠は全てではなく一部となっている可能性があるので、ポータルサイトで埋まっていても直接医療機関に電話したり、医療機関の予約サイトを確認すると予約できるケースがありますのでご確認することをお勧めします。

1 初診か再診か？
その医療機関を受診するのが初めての時は初診、２回目以降は再診とお伝えください。医療機関側は、カルテがあるかを確認します。

2 お名前はフルネームで！
ご結婚されて苗字が変わった方は、保険証と同じ苗字をお伝えください。

3 日中連絡がとれる電話番号
4 今回どのようなお悩みで受診するのか簡単に説明
生理不順、生理痛が思い、不正出血がある、頻尿で残尿感がある、子宮頸がん検診したい、アフターピル希望など簡単に診察したい内容をお伝えください。

5 受診したい日程（日にちと希望時間）
6 希望があれば、女医や医師の希望を！

症状やご年齢等によって内容が多少異なりますが、概ね診療についての流れは以下になります。

生理痛には原因が明らかである器質性月経困難症と、原因は明らかではないが毎月生理痛の重い機能性月経困難症の２種類に分けられます。器質性月経困難症は、子宮内膜症や子宮筋腫などが原因であることが多いです。機能性月経困難症は子宮の入り口が狭い、プロスタグランジンというホルモンが痛みの原因を作ることなどが原因ですが、一般的に若年期に多く身体の成熟とともに軽快することが多いです。
自分の生理が異常なのかどうかわからないという方もいらっしゃいます。痛みの感じ方は人それぞれなので、生理痛など気になる症状があるときには婦人科でみてもらうことが安心です。以下の受診の目安を参考にしてみて下さい。

生理痛で受診する際には、その生理痛の原因がなんなのか原因を見つける必要があります。そのため、内診によるエコー検査、性病など感染症の検査、子宮頸がん検査などを行うことが多いです。これらの検査は保険が適応されますので検査内容は患者さんによって変わってきますが、概ね１万円〜１万５０００円ほどあれば安心です。初診の方は、これに初診料（概ね８７０円程度）がかかります。そのためいろいろな医療機関にいくよりも、一つの医療機関で検査を全てしてもらう方が費用は抑えられます。

子宮や卵巣は、ストレスを繊細に感じ取ります。生理痛やＰＭＳ（月経前症候群）などは、体のＳＯＳ信号なので頑張り過ぎのアラートかもしれません。そのため、今一度自分の体と向き合うタイミングです。特に我慢されたり、放置されて後から来院される方も多く、「もう少し早く来院してもらえれば」ということもあり、是非そのままにせずに婦人科に相談するようにしましょう。

１０ヶ月以上に上る長い妊娠生活と辛い陣痛も乗り越えて、
無事赤ちゃんを出産できたこと、 とても素晴らしいことです。
出産を終えたのもつかの間、
次はすぐに育児が始まります！
今回は、産後に向けてやるべきことをお話したいと思います。

お産のために骨盤は開いた状態であり
そのままにすると尿漏れや子宮収縮不全、腰痛などあらゆるトラブルの元になります。
産後は出来るだけ早く骨盤ベルトを巻き、
骨盤を固定することでこれらのトラブルを予防出来ます。
実はこの時期は骨盤矯正がしやすい時期でもあります。
緩みがある分動きやすいのです。

＜子宮収縮＞
産後は後陣痛と言って、出産で大きくなった子宮を元の状態に戻そうと陣痛のような痛みが起きます。この痛みは必要な痛みで、異常な痛みでは無いので安心してください。出産後は赤ちゃんが生まれて体外にいますので、産後薬として痛み止めが使えます。我慢できない痛みの場合は我慢せずに、医師に相談してお薬を使うようにしましょう。

＜悪露＞
悪露（おろ）とは、分娩後の産褥時に子宮から排出される分泌物のことです。
産後は生理のような出血『悪露（おろ）』が約1ヶ月間続きます。色は「赤色」→「くすんだ古い出血の色」→「ピンク色のような薄い血の色」→「黄色」→「おりもの様の白色」の順で妊娠前の状態に戻っていきます。

◆ワンポイントアドバイス◆

この悪露（おろ）は生理の出血とは違うものです。通常の生理よりもナプキンの交換を頻回にするようにしましょう。 悪露（おろ）が付着することで菌の温床となり、会陰（えいん）の傷が感染してしまうのを防ぐためです。ウォシュレットなどで悪露（おろ）をこまめに洗い流すことも有効です。

産後すぐに母乳を出すようにホルモンが変化し、おっぱいが出るようになってきます。
初乳と言って初めに出るドロっとした母乳はお母さんの免疫が含まれており、赤ちゃんにとって大切な栄養素になります。
是非積極的に飲ませるようにしましょう。

◆ワンポイントアドバイス◆

産後３～４日は、乳首の刺激が初乳を出すホルモン刺激になります。この時期は約３時間おき（赤ちゃんが欲しがる度)におっぱいを吸わせる、もしくは自分でマッサージをするなどの刺激が必要です。
産後５日頃からおっぱいが張ってきて、多めに母乳を作るようになります。おっぱいの張りを確認したら赤ちゃんに直接必要な量を飲んでもらい、飲んだ分だけ作るようなサイクルになります。
直接母乳が吸えない場合は搾乳（さくにゅう）などで定期的に量を搾ることが大切です。

抱っこの仕方・オムツ替え・母乳のあげ方・沐浴・帰宅後の母乳やミルク管理・赤ちゃんの病気について等々、学ばなければならないことがいっぱいあります。
但し焦らずに、ひとつひとつ自分のペースで覚えていき、気になる事があれば医師や助産師に相談しましょう。
退院後不安なく自分らしい育児ができるように、お母さんとしてのスタートをきりましょう。

手続き関係は、旦那様やパートナーの方にも手伝ってもらおう！
特に急いで提出しなければならないのが出生証明書。赤ちゃんの名前が決まらないと登録できないため、名前を決めて出産後２週間以内にお近くの市役所に提出します。
これは旦那様が提出することもできます。産後1カ月間程度は、お母さんは基本的に外出しないようにして、旦那様に協力してもらいましょう。

お産のために骨盤は開いた状態であり、そのままにすると尿漏れや子宮収縮不全、腰痛などあらゆるトラブルの元になります。
産後は出来るだけ早く骨盤ベルトを巻き、骨盤を固定することでこれらのトラブルを予防出来ます。
実はこの時期は骨盤矯正がしやすい時期でもあります。緩みがある分動きやすいのです。

◆ワンポイントアドバイス◆

着圧骨盤矯正スパッツがちまたで流行っていますが、着圧が強すぎると血流を圧迫してしまい気分不快の原因になったりします。腹部を圧迫し過ぎるのは危険です。
骨盤ベルトなど、圧迫し過ぎないものを妊娠中から準備しておくようにしましょう！

①退院後から１ヶ月検診までは入院中と同じ生活をしよう
退院後も外出や家事は控え、基本はベッド上で過ごします。授乳以外の時間は寝て休むようにすることが大切です。
旦那様やパートナーの方やご両親など頼れる人にはとことん頼って過ごしましょう。「自分で頑張る！」という気持ちが、この時期は自分を追い込むことになってしまうこともあります。
育児は一人でするものではありません。いろいろな人の手を借りながら、育児をすることが母子共に健やかに成長できるコツですよ

②内祝いの手配
お見舞いなどで頂いたお祝いは、わすれずにチェックしておき内祝いを送るようにしましょう。 お祝いでいただいた額の3分の１から2分の１の品が目安です。内祝いのマナーとして、2ヶ月以内に贈ること、のし紙は蝶結びなどがあるのでこの点に注意しましょう。
あとは地域によって違いがありますので、ご両親に確認するのもよいと思います。

③職場に出産の報告
出産報告は、今後良好な職場復帰をするためにも礼儀を踏まえて報告しましょう。そのためには、まずは直属の上司へ、本人もしくは御家族から電話かメールで報告しましょう。
今はSNSなどが普及し職場に報告する前に出産を周知されてしまう場合がありますが、マナーとしては上司へ報告、同僚へ報告、SNSなどの投稿と、順序の配慮をするのが良いかもしれません。
昨今はメールなどの場合は一斉送信などもできますので、うまく活用するのが良いと思います。

①１ヶ月健診にいこう
１ヶ月健診は基本的には出産をした病院で行います。
お母さんと赤ちゃんの両方の健診があり、お母さんは子宮収縮状態や母乳のトラブルがないか、マタニティブルーが悪化して産後うつ状態ではないかなどを確認します。
赤ちゃんは体重や栄養状態、全身状態を確認し、必要であればミルクや母乳の調整指導も行います。
産後１ヶ月健診に行ってお母さんと赤ちゃん共に問題がなければ外出ができるようになります。しかしいきなりの遠出は避け、近くのスーパーの買い物など最低限の外出から始めるようにしましょう。

②軽い運動をする
産後はストレッチや散歩など軽い運動から再開し、産後３ヶ月を目安に本格的な運動をしても大丈夫です。
しかし無理は禁物です。出産や育児に追われて体力が低下している状態ですので、できる範囲で始めましょう。

③お宮参り
お宮参りとは、その土地の産土神(うぶすながみ)に赤ちゃんの出生を報告し、成長を見守ってもらうようお願いをする通過儀礼です。
男の子は生後３１日目、女の子は３２日目に参拝するのが基本でしたが、現代では御家族の都合のつきやすい日程で行われることが多いようです。

◆ワンポイントアドバイス◆

必ず１ヶ月で参拝しなければならないものではないため、赤ちゃんやお母さんの体調や天候等を考慮して柔軟に計画するようにしましょう。

④産後のセックスに関して
産後の性生活はいつから再開しても良いですか？と良く質問を受けます。
基本的に正常分娩の方は、１ヶ月検診で問題が無ければ再開可能です。帝王切開や異常分娩の方などは２ヶ月検診が必要な方もいます。
そのような方は２ヶ月検診で問題ないことを確認してから再開しましょう。また産後１ヶ月では会陰（えいん）の傷がまだ治りきれておらず、性交痛を感じる方もいます。
完全に治りきれていない状態でセックスをすると、感染症の原因にもなりますので、注意しましょう。
御本人の傷の痛みの感覚を優先して、完全に治ったな！と思ったタイミングで再開する形が１番良い選択だと思いますので、夫婦でしっかりと話し合った上で行いましょう。

◆ワンポイントアドバイス◆

次のお子さんの予定はありますか？実は生理が戻っていなくても排卵している可能性があります。
家族計画を立てて、納得のできるタイミングまでは感染予防にもなるため、コンドームの使用をおすすめします。
また帝王切開だった方は、傷が完全に治りきれていない状態で妊娠すると子宮破裂になるリスクがあります。１年間は避妊し、妊娠を避けるようにしましょう。

⑤生後２ヶ月より予防接種がスタート
ワクチンデビューは生後２ヶ月の誕生日からです。ワクチンを打つことで防げる病気をVPD（Vaccine Preventable Diseases）といいます。
VPDから赤ちゃんを守るためにも、２ヶ月になったらすぐに予防接種を始めましょう。日本では同時接種と言って数種類のワクチンを同時に打ちます。
小児科のかかりつけ医を事前に探しておくとスムーズです。毎月通うことになるので、通いやすい距離で選ぶと良いですね。
ワクチンのスケジュールはかかりつけ医に相談し、スケジュール通りに接種出来るように早め早めに調整するようにしましょう。
特にスケジュール通りに摂取しないと摂取できなくなってしまったりするので、事前に確認するようにしましょう。
ワクチンスケジュールは、日本小児科学会で推奨スケジュールが出されておりますので、そちらをご確認下さい。

日本小児科学会：https://www.jpeds.or.jp/
※小児科学会HP→一般の皆様へ→予防接種・感染症→日本小児科学会が推奨する予防接種スケジュールでご確認頂けます。（２０２０年６月４日現在）

①３～４ヶ月健診へ行こう
３～４ヶ月健診はお子さんの栄養状態や発育の確認、またお母さんの育児相談などを目的に行われるものです。
出産した病院ではなく、お住いの自治体もしくは指定の病院で行われます。自治体から健診のご案内が届くので、その指定された日時と場所に向かうようにしましょう。
指定された日に受診をすれば、健診費用は無料である事が多いようです。事前に届く受診チケットや問診票を忘れずに持参するようにしましょう。

◆ワンポイントアドバイス◆

乳幼児健診は同じ月齢のお子さんを持つママ友を作るチャンスです。同じ悩みを持つ方も多いので、仲良くなると心強い相談相手となる事もあります。
待ち時間などで、是非お話をしてみてください。お子さんやパパママにとって良いお友達が出来ると良いですね。

②お食い初め
お食い初めとは、生後100日目に赤ちゃんに初めて食べ物を与える儀式で、尾頭つきの鯛、煮物、赤飯、香の物、汁物など5つのお祝い膳を用意し、親族の長老の方が赤ちゃんに食べさせる真似をして祝います。
この儀式の後から、離乳食を始める方が多いようです。

①９～１０ヶ月健診
９～１０ヶ月健診は、お子さんの発育発達や栄養状態の確認、見過ごされがちな病気の早期発見などを目的に行われる乳幼児健診です。
また、育児の悩みの相談が出来る場でもあります。この時期の赤ちゃんは知能が発達しており、大人の真似をしたりハイハイやつかまり立ちなど身体機能も著しく成長する頃でもあります。
また離乳食が進んでいる時期なので歯磨きの指導なども行われます。
健診費用は自治体によって無料の場合と自己負担の場合がありますので、ご自身の自治体に確認するようにしてください。

②初節句
初節句とはお子さんの成長をお祝いし、将来の幸せをお祈りするお祝いごとです。
女の子は３月３日の桃の節句には、ひな人形を飾りお祝いします。男の子は５月５日の端午の節句に鯉のぼりを飾り、兜を被ってお祝いします。
最近ではこのタイミングで親戚を集めてお披露目会をすることもあるようです。

如何でしたでしょうか？出産してから1歳までは、イベント事ややるべき事が目白押しで忙しいですよね。
あっという間に成長する赤ちゃん。国の制度も利用しながら、成長を楽しみながら見守れるようにしていくといいですね。
無理のない、あなたらしい育児ができるよう、心から祈っています。によって無料の場合と自己負担の場合がありますので、ご自身の自治体に確認するようにしてください。

妊活中の方、妊娠がわかった方、その旦那さんなど『妊娠中はどのような生活をすれば良いのかいまいちわからない！』という方も多いのではないでしょうか？
今日は妊娠中に注意すべきこと、やるべきことなどをまとめてみましたので、ご参照下さい。

『妊娠には葉酸（ようさん）が必要と聞くけれど、どのくらいとればいいの？』と妊婦さんからよく質問を受けます。葉酸（ようさん）とは、水溶性ビタミンの一種で赤血球や赤ちゃんの正常な発育に必要なビタミンであると言われています。葉酸（ようさん）をとることで神経管閉鎖障害（しんけいかんへいさしょうがい）という病気を５０〜７０％減少すると言われております。
葉酸（ようさん）は水溶性ビタミンであることから熱に弱いという性質があります。またビタミンは１種類だけ沢山摂取しても、その他のビタミンが不足していると上手く吸収できません。そのため料理だけで下記に記載した必要量を摂取するのは難しく、サプリメントなどを併用して摂取することが推奨されています。

葉酸（ようさん）の多い食事は、枝豆や海苔、わかめ、納豆などです。熱を通すと葉酸（ようさん）は壊れてしまうため、おすすめは納豆に海苔をかけるというシンプルなレシピです。これで葉酸量は約100μｇ（納豆１パック+海苔1．５g）摂取できますが、必要量には全然足りません。そのためサプリメントを併用することで、必要量を摂取するようにしましょう。またサプリメントを選ぶときは添加物の少ないものを選ぶようにしましょう。身原病院ではバイエル薬品のエレビット（Elevit）という葉酸（ようさん）サプリメントを取り扱っておりますので、希望の方はお気軽にご相談下さい。

妊娠は病気ではないため基本的には医療保険は使えないのですが、切迫早産や重症妊娠悪阻（じゅうしょうにんしんおそ・じゅうしょうにんしんつわり）、帝王切開など異常妊娠や異常分娩になった場合には医療保険の適応になります。
もし妊娠や出産に備えて医療保険に入ろうとお考えの場合は、子供が欲しいと思ったとき、できれば妊活前に入ることをお勧めします。妊娠がわかってから加入した場合には、特定部位不担保といって妊娠が関係する疾患は給付が除外されてしまうことなどがあるからです。妊娠すると、場合によっては働けなくなる可能性もあることをきちんと夫婦で話し合い、必要に応じて検討下さい。

◆ワンポイントアドバイス◆

夫婦で今後のお金の話をしておくことはとても重要です！
妊娠中や産後直後も問題なく働けると思っている旦那さんもいます。出産前に貯金をしておくことなど具体的な話し合いをして、妊娠中のお金の心配を少しでも減らすことがストレスフリーなマタニティライフの第一歩です。

妊娠中はホルモンの影響で唾液が減少し口腔内環境が変化するために、虫歯になりやすくなります。妊娠初期はつわりなどで口腔内環境が悪化しやすいだけでなく、流産のリスクが高い時期でもあるため歯の治療は積極的には行えません。また妊娠後期になるとお腹が大きくなり上向きの治療がしづらく、治療が難しいということもあります。
妊娠中期で全身状態が落ち着いている場合は簡単な治療は受けられますが、抜歯など抗生剤や鎮痛剤が抜歯後に必要になった場合にお薬が飲めなかったりします。
可能であれば妊娠前に必要な治療はすませておくようにしましょう。

◆ワンポイントアドバイス◆

切迫早産や頸管無力症（けいかんむりょくしょう）など早産の原因になるのは、身体の炎症反応であることがわかっています。歯の炎症も影響を与える可能性があるため、妊娠中の歯磨きなど虫歯予防には注意するようにしましょう

特に風疹（ふうしん）は重要で、妊娠中に風疹（ふうしん）にかかると先天性風疹症候群（せんてんせいふうしんしょうこうぐん）という重篤な影響を赤ちゃんに与えてしまう可能性があります。赤ちゃんの耳や目、心臓などに障害を残してしまう病気です。
麻疹（はしか）は妊娠中にかかると切迫早産や流産などの原因になる可能性があります。
その他にも流行性耳下腺炎（おたふくかぜ）や水痘（みずぼうそう）予防接種も抗体がない方は受けておくことをおすすめしております。

◆ワンポイントアドバイス◆

予防接種はお母さんだけでなく旦那さんも受けるようにしましょう。
旦那さんが万が一感染症にかかってしまうと、お母さんや出産後お子さんにうつす可能性があるためです。

妊娠判明後は、すぐにやるべき事と時期を見てやるべきことに分かれます。
分かりやすいように妊娠初期、中期、後期に分けて御説明しようと思います。

①旦那さんに報告する

おそらく妊娠最初の検査は市販薬の尿検査だと思います。
生理が遅れて妊娠の可能性があれば、生理予定の１週間後から使用できますのでチェックしましょう。
もし陽性だった場合、まずは１番に報告すべきは旦那さんですね。
お2人の子供ですので、是非喜びを分かち合いましょう。

②産婦人科に行く

市販薬の妊娠検査薬はあくまでも自己検査になります。子宮外妊娠の可能性などもありますので、妊娠が判明したら産婦人科にて検査を受けましょう。産婦人科でも尿検査をした後に内診でお腹の中をエコーで診ます。脱ぎやすいお洋服で行くようにしましょう。

③妊娠届けを出す

産婦人科で予定日が決まったら、近くの市区役所に妊娠の届出をします。この時に母子手帳と妊婦健診助成券について説明を受けます。予定日が決まらないと母子手帳はもらえないので、予定日が決まるまでは待つようにしましょう。

④出産する産婦人科を選び始める

産婦人科によっては妊娠初期に予約しないと分娩予約が出来ないところも、、、！一般的には１２～１５週目で分娩予約するところが多いようですが、地域によっては７～８週目で予約しないと予約できない産婦人科もあるようです。『絶対この産婦人科で産みたい！』と思う産婦人科があれば、早めに連絡、相談するようにしましょう。まだ決まっていない方は、ゆっくり自分に合う産婦人科を探しはじめましょう。
因みに産婦人科によって分娩費用が異なるので、概ねどの位かかるかは聞いてみるのが良いです。産婦人科によって検査項目や体制、サービスが異なるので、是非自分に合った産婦人科を探してください。また分娩予約を行うときに、予約金を徴収している産婦人科が殆どです。産婦人科ごとにこの予約金が異なりますので、こちらも事前に確認しておきましょう。

①両親に報告

意外とご両親への報告はゆっくりという方も多い様です。安定期に入ってから報告し、産後のお手伝いの相談など、できるだけ力になってもらいたいご両親。ご両親のお仕事の都合もあるため、後期までには報告する方が良さそうですね！

②職場に報告

妊婦さんの会社だけでなく旦那さんの会社にも報告しましょう。そのときには、妊婦さん自身だけでなく旦那さんの育休に関しても問い合わせるといいですね。夫婦両方が育休を取得すると、パパ・ママ育休プラスといって原則１歳までの育休期間が１歳２ヶ月まで延長されます。このことも考慮して、夫婦で育児計画について相談するようにしましょう。

③体力づくり

出産・育児には、体力がとても必要になります。特に出産は妊娠中の運動不足が原因で、分娩停止や産後の大量出血などが起こることがあります。過激な運動は必要ないのですが、お家でできるストレッチや散歩など特に下半身の体力づくりを行うようにすることで、安産にも近づくことができます。

④マタニティセミナーに参加する

産婦人科や自治体、ミキハウスやあかちゃん本舗などのベビー用品系の企業や、近年では助産師によるオンライン両親学級などいろいろな種類がありますが、一番参加しやすいマタニティセミナーに参加しましょう。
マタニティセミナーでは、抱っこの方法や事前準備が必要な物品の説明、お産の流れ、お母さんや赤ちゃんの身体のお話しなどとても勉強になることばかり。是非旦那さんと一緒に参加して、心身共にお産に向けて知識をつけていきましょう。

⑤保育園の検討

産後は職場復帰の予定ですか？それとも育児に専念しますか？産後は目まぐるしく時間が過ぎていき、なかなかゆっくり調べ物をすることができません。そのため、妊娠中からお住まいの自治体に保育園の状況を確認するなど、早めに確認しておくことをお勧めします。
０歳から入所希望で７〜９月に出産予定の方は特に注意が必要です。１０月頃から保育園の入所申し込みが始まるところが多いため、早めに見学をして納得のいく保育園を選ぶようにしましょう。

⑥お部屋の動線の見直し

産後１ヶ月は基本的にはベッド上で生活をします。家事は家族にお願いをしてお母さんは赤ちゃんのお世話と授乳に集中するような生活です。そのことを考えて、ミルクを作る時の動線やキッチングッズの配置整理、母乳を冷蔵保存するスペースの確保、離乳食が始まったら冷凍が増えるので冷蔵庫のサイズを見直したりなど、赤ちゃんが１歳になる頃までのイメージを膨らませて家の中の準備も進めましょう。

⑦サポート体制の準備

男性の育休取得率を上げて行くべきであると世間では騒がれていますが、実際に育休を取得している男性は少ないのが現状です。そんな時には旦那さんを責めるのではなく、行政の支援を利用したり宅配サービスを利用したりなど、他にも選択肢がありますので各自治体でどのような産後サービス、産後ケアを行っているか確認しましょう。産後はホルモンの影響で精神的にも身体的にも無理は絶対禁物です。そのことを旦那さんとも先に共有して、特に産後１ヶ月はどのようにして家事をお母さん以外で補うのかを話し合うようにしましょう。

◆ワンポイントアドバイス◆

怖いお話になりますが、子供の死亡の主な原因は不慮の事故であると言われています。赤ちゃんがハイハイし始めたら、手当たり次第自分で手にとって食べたり、登ったり、つかんだりします。しかし事故は予防できるものです。赤ちゃんの事故になりそうなものは無くすように、子供の事故に関して母子手帳などを参考に学ぶようにしましょう。知っていると防げることは、かなりいっぱいあります。

①赤ちゃんグッズを揃え始める

赤ちゃんの性別が分かり、可愛い赤ちゃんグッズを揃え始める頃だと思います。赤ちゃんの日常生活物品ももちろんですが、車がある場合はチャイルドシートなど退院後すぐに必要になるものも購入して準備しておくようにしましょう。

◆ワンポイントアドバイス◆

出来るだけ中性的な赤ちゃんグッズを購入する事！
医師の診察では１００%性別が判明する訳では無いんです。妊婦健診では女の子だったけど、生まれるとあらびっくり！男の子だった！って事もあります。 出来るだけどちらの性別でも使えるような赤ちゃんグッズを購入するようにしましょう。
２人目のお子さんが出来たときにもその方がおさがりとして使えて良いですよ！

②呼吸法など出産に向けての体作りを始める

分娩の体制やお産の流れについて助産師さんに教えてもらい、イメージトレーニングをするようにしましょう。そのときには呼吸法も一緒に練習することで、出産本番が来た時にもリラックスしてお産を迎えることができます。リラックスすることが安産なお産を迎えるためには必須です。是非夫婦で呼吸法の練習をしましょう。

③入院準備をする

夜間や家族のいない時間帯に陣痛がきたら、どういうルートで産婦人科に向かうのか、陣痛タクシーの利用登録などいろいろなシチュエーションを想定して準備をすすめる必要があります。
入院するときに持っていく荷物は、玄関の近くに置いておくなど自分が取りに帰ってこなくても家族が見てすぐわかるような場所に置いておく・共有しておくことなども大切なポイントです。入院準備物品は産婦人科によって違ってくるため、しっかりと確認しましょう。

④おっぱいマッサージをはじめる

３６週頃からおっぱいマッサージを始めましょう。乳首の先の汚れを取るようなイメージでクリームもしくはオイルをつけて乳首を引っ張ったり押したりなどできるだけ乳輪から乳首の先まで柔らかくなるようにマッサージしましょう。
そうすることで産後の授乳が出やすかったり、赤ちゃんの吸い付きもだいぶ変わってきます。
※切迫早産（せっぱくそうざん）ぎみな方や帝王切開予定の方などは、医師に確認の上実施するようにしましょう

⑤お産の始まり方を学ぶ

お産の始まりは、陣痛間隔が１０分以内になり、それが６回以上続いた時もしくは破水（はすい）をしたときです。お産が近づくとおしるしと言ってドロっとした出血が出たり、赤ちゃんが骨盤に入り込むため胎動が少なく感じたりすることがあります。
初産婦さんの場合は基本的に１０分間隔の陣痛のタイミングで産婦人科に連絡し、場合によっては５分間隔になるまで自宅で様子をみてもらうこともあります。できるだけ早く入院した方が安心するという方もいらっしゃいますが、破水（はすい）していなければ基本的には住み慣れた自宅で陣痛時期を過ごした方がスムーズにお産に移行しやすいです。

◆安産になるためのワンポイントアドバイス◆

おすすめは、入浴です！体を温めることとリラックスすることがとてもお産には有効です。入院するとバスタブに入ることはできないため、自宅で陣痛が始まった場合は湯船につかって過ごすことをおすすめします。（破水してる時は入浴厳禁です。すぐに入院しましょう。）

出産前には女性だけではなく男性や周りの方の協力も必要不可欠です。
出来る限り妊婦さんに配慮した行動をこころがけましょう。